短期間で取れて、再就職に有効な資格

この記事は、文字実が執筆しました。

リストラが決まってしまったら、すぐに次の再就職の準備をスタート。短期間で取れて再就職に有利な資格があります。

2012年5月10日

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生活費確保のため短期間で取れる資格

結婚していて子供がいるのにリストラされると、目の前の生活にすら困ることがあります。

住宅ローンや自動車ローン、子供学費など、まだまだお金のかかる４０代〜５０代のリストラが急増しています。

日本経済全体が低迷しているのですから、仕方のないことですし、これからもまだまだリストラによって仕事を突然失う人は増えるでしょう。

そういう時、何よりも大切なことは、できるだけ早くギリギリ生活できるだけの収入を確保することです。

当面の間は、失業保険や貯金などで切り抜けることができるかと思いますが、それが無くなってしまえば、復活することがかなり厳しくなります。

何とか、失業保険や貯金に余裕があるうちに、ギリギリでもいいので、最低限の生活費を確保することが極めて大切です。

最も簡単な方法はすぐに再就職することです。ただ、２０〜３０代と異なり、４０代〜５０代となると、採用条件にあてはまらないことが多く、再就職が厳しいのも現実です。

そこで、再就職を有利にできるのが資格なのです。資格を取得することで、再就職のための活動をかなり有利にすすめることができます。

世間では、「資格なんて持ってても意味がない。大事なのは経験だ。」と言う人が時々います。でもそういう人に限って資格も経験も持っていません。就職活動では必ず履歴書などによる書類審査があります。その時に、その人の全ての能力を知る事は不可能なわけで、どうしても書類に書いてあることから判断しなければならないのです。

その時に、資格を持っている人と持っていない人との比較になると、明らかに資格を持っている人の方が有利になるのです。「学歴と資格」という２つは、悲しいかもしれませんが人生にとって大きな武器になるのが世の中の現実なのです。

ただ、どんな資格でも取ればいいのではなく、就職に有利な資格を取る必要があります。しかも、できるだけ短期間で取得する必要があるのです。

そこで、短期間で取ることができて、再就職に有利になる資格をいくつか紹介していきたいと思います。

法律によって必ず必要とされている資格

まず、再就職にもっとも有利になるのは、法律によって、ある仕事をするためには、必ず有資格者が必要とされている資格です。

不動産、タクシー、バスなどの会社が営業を継続するためには、一定の数の有資格者を各支店に配置することが法律で義務づけられています。

つまり、そのような会社は、常に一定の資格を持っている人材を採用しなければならないのです。

このような資格を持っていると、特定の業種においては極めて再就職に有利になるのです。

具体的には、不動産業界では宅建の資格、タクシーやバス会社などでは運行管理者の資格、消費者金融業界では、貸金業務取扱主任者の資格です。

また、５０人以上の労働者がいる場合に必ず必要な衛生管理者の資格、マンション業界の管理業務主任者の資格なども効果的です。

あと電気、ボイラー、危険物などの特殊な技術的な資格も持っていると就職や転職に有利になります。

しかも、これらの資格は、それほど難易度も難しくないので、勉強すれば数ヶ月で取得することができる国家資格ばかりなのです。

もう少し時間とお金に余裕がある場合には、専門的な難関資格への挑戦もありです。その場合には、再就職ではなく自分で独立開業ということも可能になってきます。

じっくり時間をかけるなら難関資格挑戦

これからの人生、ただ単に会社や上司に言われたことだけをやって、給料をもらって生活していくのは嫌だ。専門的なスキルで、何か他人や社会の役に立つ仕事がしたい。

もっと、安定していて、給料の高い仕事を探して再就職したいという人は、少し時間とお金、そして努力が必要になりますが、難易度の高い国家資格を目指すことがよいでしょう。

ズバリ！おすすめは司法書士です。

司法書士は、不動産に関する専門家で、登記業務がメインの仕事となります。しかし、最近、簡易裁判所に限定されますが、訴訟代理権も与えられました。

つまり、一定の制限はあるものの、司法書士も弁護士と同じように裁判業務もすることができるのです。法定で弁護士と同じように闘うことができるようになったのです。

これによって、司法書士は、単に登記の仕事をするだけではなく、サラ金問題など、法律家としての仕事に取り組むことができるようになったのです。

司法書士は、弁護士などと異なって、ロースクールなどを卒業する必要がありませんし、修習期間などもありません。

試験の一発勝負で、合格すればすぐに司法書士としての仕事ができるようになります。（訴訟業務をするのは、別途認定試験に合格する必要があります。）

極論ですが、試験に合格さえすれば明日からでも司法書士の仕事ができるのです。

司法書士の平均年収は１，４００万円くらいと言われています。独立開業することも可能ですし、司法書士の資格を持って、再就職の活動をすると圧倒的に有利になることは間違いありません。

独立開業するにせよ、再就職するにせよ、最初から最低限の生活費を確保することはかなり楽になります。

それでも、再就職が厳しいという場合には、最後の手段があります。次は、その最後の手段を紹介します。

SOHOなど起業も十分可能性あり！

今は、１０年前と比べてパソコンの性能も上がり、スマートフォンなども進化し、インターネットも全国に普及しています。

これらの環境を最大限に活用すれば、個人でも簡単にビジネスを始めることができます。今まででは考えられないような少ない資金で仕事を始めることができるのです。

パソコン１台分とインターネット接続料だけで、どこでも仕事を始めることができます。

今までの自分の経験を活かして、誰か人のお手伝いをするとか、自分が持っている商品を売る、自分ができるサービスを提供する。アイデア次第で生活費の確保は可能です。

自分は今までサラリーマンで、言われたことをやっていただけだからビジネスのことなんて分からないという人は、中小企業診断士の資格を取ることをおすすめします。

中小企業診断士の勉強をすれば、一通りビジネスの基本的な知識やスキルを身につけることができます。ビジネスのことを体系的に勉強する機会というのはあまり無いのですが、中小企業診断士の合格を目標にして、勉強を続けていると、けっこうビジネススキルが知らない間に身に付きます。

商売とかビジネスに自信のない人は、中小企業診断士を取ることを強くおすすめします。

まとめ

リストラされた時の環境は、人それぞれです。本当に生活することすら難しくなるという人もいれば、半年から１年くらいは余裕があるという人もいるでしょう。

環境に違いがあると思いますが、大切なことは、できるだけ早く最低限の生活費を確保することです。これさえできれば、じっくりと先のことを考える余裕が生まれます。

それができないと、先のことを考える時間や余裕がなくて、その日暮らしというか、場当たり的な日々を過ごさなくてはならず、ますます泥沼にはまっていきます。

資格によって再就職を有利に進めることも１つの有力な方法です。ぜひ、検討して下さい。

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