専門家プロフィール
文字実 (もんじ みのる)
四半世紀にわたり、日本最大級の資格総合情報サイト「資格キング」を運営。国家資格から民間検定まで、あらゆる試験制度と学習法に精通する資格コンサルタント。
これまでに数多くの受験生に個別のアドバイスを行い、難関資格を含む多数の合格者を輩出してきた確かな実績を持ちます。
専門性・得意領域Expertise
網羅的な資格・検定の分析
法律、IT、不動産、語学など、ジャンルを問わず最新の試験傾向を常に把握。
戦略的学習コンサルティング
独学・通信・通学など、ライフスタイルに合わせた最適な学習ルート of設計。
モチベーション管理
挫折しやすい資格学習において、最後まで走り切るためのメンタルサポート。
主な経歴と実績Experience
運営歴25年の揺るぎない信頼
資格情報メディア「資格キング」を立ち上げ、現在に至るまで管理人として第一線で情報発信を継続。
難関資格を含む多数の合格輩出実績
長年のデータ蓄積とノウハウを活かしたコンサルティングにより、多くの受験生の合格をサポート。
最新の試験動向・法改正への即時対応
常に変化する試験制度や法改正、新しい資格の誕生にも迅速に対応し、正確な情報を読者に提供。
メッセージ
「資格は、人生の選択肢を広げ、自分自身の価値を高める強力な武器になります。しかし、自分に合わない学習法を選んでしまうと、貴重な時間と労力を無駄にしてしまうことも少なくありません。
私は25年間、数え切れないほどの資格データと受験生の声に向き合ってきた経験から言えるのは、『正しい戦略』と『継続』があれば、必ず道は開けるということです。このサイトでは、私のこれまでの知見をすべて詰め込み、あなたが最短で合格を勝ち取るための情報を発信していきます。」
原子炉主任技術者について
原子炉主任技術者とは、特定化学物質などに関する知識などを有するかどうかを試すための資格試験で、国家資格とされています。
原子炉の設置者は、原子炉等規則法にもとづいて原子炉主任技術者を選任し、原子炉の運転に関して保安のための監督を行わせることが義務づけられている。
科学技術の発達によって、災害が起きたときの規模も計り知れないものとなってきているので、原子炉の安全確保のため、国家資格である原子炉主任技術者の職務はますます重要性を増している。
原子炉主任技術者の概要
受験資格
筆記：誰でも受験できる。
口答：筆記試験に合格し、かつ原子炉の運転に関する業務に６カ月以上従事した者であるが、下記にあげる文部科学大臣及び経済産業大臣が指定した講習機関などで原子炉の運転に関する課程を修了した者
試験内容
筆記：大学卒業程度の学力
１、原子炉理論
２、原子炉の設計
３、原子炉の運転制御
４、原子炉燃料及び原子炉材料
５、放射線測定及び放射線障害の防止
６、原子炉に関する法令
口答：面接
申込み期間
筆記：１月上旬〜下旬
口答：６月上旬〜中旬
【申込方法】
問い合わせ先にて配布する申込書（官報掲載後に配布）に、以下のような必要書類を添付して、持参するか書留郵便により郵送する。
筆記試験：写真、履歴書、戸籍抄本
口答試験：上記受験資格を証明する書類
試験日
筆記：３月上旬の３日間
口答：７月上旬
受験料
５２，１００円（税込）。
問合せ先
原子力安全・保安院原子力安全広報課
TEL 03-3501-1511（代表）内線4851〜4855
※文部科学省科学技術・学術政策局原子力安全課原子力規制室
TEL 03-5253-4111
原子炉主任技術者についてのコメント
原子炉主任技術者について詳しい人や何か知っている人からのコメント（体験談等）を募集しています。
原子炉主任技術者に興味がある人に役立ちますので、知っていることがあれば何でも大丈夫ですので、ぜひコメントをお願い致します。
1件
HN（ハンドルネーム）：名無しさん | 2023-05-08 15:02:02
まず「当該従事経験」がなければ、面接試験の受験資格が得られないため、そもそも手の着けようがありません。例外規定はありますが年数人居るかいないか。
また、当該資格では学科試験免除の規定がありますが、例えば東京大学の社会人大学院短期（1年間）履修が要求される、相当に勉強時間も必要です。
工学部卒であれば、勤務しながら最短で2年で合格した事例を承知していますが、それはごく希な例で、実際には全ての休日を試験対策に施しても3-4年程度かかります。
一方で電気主任技術者1種など、類似の専門学科優遇策とほぼ同様であり、専門学科にとっては「大学院試験」の合否判定より少し厳しい程度です。
また、基礎教養としての数学は微分方程式を完全に解けることが前提ですが、余程の例外（応力計算）を行わなければベクトル演算は不要です。
なお、当該資格は法定資格のため、必要な部署・会社・大学に必ず必要。ただし、当該設備を持たない会社・大学では無用の長物。転職時必須のケースはまず無いのですが、必須とされた場合、それだけで採用要否が決まります。
